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石油を読む<第2版> 地政学的発想を超えて 藤 和彦 日本経済新聞出版社 2007-02-15 ［日経文庫　A52］ by G-Tools

原油価格が猛烈な勢いで急騰している。

トイレットペーパーが街中から消えた第一次オイルショックの時（1973）は
原油価格が一気に4倍も跳ね上がって（＄3→＄12＝1b）市民生活を直撃したが、
今や原油価格は＄90＝1b前後という極めて高い水準を推移しており、
3年前に比べて原油価格は約4.5倍も上昇した。

その影響は私たちの日常生活にじわりじわりと影を落としつつある。
レギュラーガソリンの価格が1リットル当たり150円を軽く超え、
毎日のように新聞紙上を賑わしているのはその代表例だろう。
余談だが行きつけのうどん屋も原油価格高騰に伴う小麦価格の上昇でついに値上げが断行され、
私はそれに対抗すべくサイドメニューであるおにぎりの注文を現在自粛している。

石油は政治的にも生活的にも非常に重要な物資であることには間違いない。
ただ、専門家以外には石油の仕組みがいまいち理解しにくいのも実情である。
最近セルフスタンドで軽油を誤って給油してしまうトラブルが多発しているが、
これは「軽油は安いし、軽自動車に軽油を入れても問題ないじゃん」という
誤った基本的認識を持っているからであり、それほど石油に関する感覚は疎い。

本書は中央省庁でエネルギー政策を担当してきたその道の”プロ”が
世に蔓延る誤った石油認識を正し、今後のエネルギー戦略をマッピングした一冊だ。
サブタイトルの「地政学的発想を超えて」がこの本を貫く大きなテーマであることに着目したい。

石油は国際石油市場で取引される「市況商品」だが、
未だに旧来的な地政学的発想が幅を利かす「戦略商品」でもある。
第二次世界大戦で日本が戦争へ走ったウラの理由は”石油供給の確保”だったが、
今でも戦争スレスレの資源外交を世界各国は積極的に展開しており、
そのアグレッシブさが逆にリスクを高めているという悪循環に陥っている。

さて我が国に目を向けてみると石油輸入の9割を中東に依存しているのが現状だ。
また、中東産油国の防衛を担当しているのは他ならぬ米国であり、
日本のシーレーン防衛も制海権も事実上米国が”世界の警察”として掌握している。

故に米国を怒らせてしまっては中東からの原油が途絶えてしまう危険性が現出してしまう。
なのでパワーゲームの観点から日本は米国の国際戦略を追従していくべきであり、
自衛隊の給油活動を中止するなんて米国の機嫌を損ねるだけに言語道断だ…
…これが資源・エネルギー政策を巡る国際政治の専門家の大勢を占めるオピニオンである。

しかし著者はこのような意見とは少し違った考え方を本書にて提起している。
地政学的視点だけに捕らわれた狭い視点から日本のエネルギー戦略を構築するなという考えだ。

「やみくもに自給率向上や特定産油国との特別な同盟的関係の構築を考えるのではなく、
　多様化・リスク分散・バランスの取れたポートフォリオのためには
　何が適切なのかを考えるべきである」 (p176)

つまり中東だけに依存を集中させるのは万が一の時にあまりにリスクが高すぎるのである。
ご近所であるアジア太平洋地域にも石油資源は潤沢に眠っているわけであり、
アジアへの資源開発を促進していけば日本にも国益としてリターンがくることを忘れてはならない。
それに中東地域が万が一政治的な危機に陥って、世界中に戦争の機運が高まったとしたら、
非常事態のために原油供給は却って争点ではなくなるという何ともリアリストな意見も痛快だ。

そこで著者は我が国が採るべき新しい戦略として天然ガスの重要性について提言している。
天然ガスは豊富に埋蔵されている化石燃料であり（ただし石油より採掘しにくい）、
CO2の排出量も少ないために環境負荷の軽減も期待されている。
世界的にも石油から天然ガスへとエネルギーの趨勢はシフトしていて、
「石油企業」という呼び名は死語に近づきつつあるのが実情なのだ。

ただ本格的に天然ガスを導入するとなると、現行のLNGですべてを賄うのには限界があるため、
パイプラインの敷設を全土に遍く行うことは避けられそうにない。
そうなってくるとインフラ敷設には膨大な資金が必要となるので、
天然ガスをエネルギー政策の中枢に据えるか否かは政治の判断を待ちたいところだ。

「中長期的な将来は予測できないとの謙虚な態度が不可欠であり、
　経済合理性が前提であるのは言うまでもないものの、
　将来に向けての保険的な施策は、いつの時代にも必要なのである」 (p169)

また本書を読んでいると我々が抱いている石油認識がいかに誤っているかも再認識させられる。
今回の原油価格高騰の原因は政治的要因というよりも投機マネーの過剰流入にあると言えるし、
教科書にも登場するメジャーに価格決定権などは全くないし、
世間では”最強の談合組織”として知られているOPECにカルテルを組む力はもはやない。
もっといえば石油自体も当分枯渇することのない潤沢な資源なのだ。

一つの市況商品として石油の動態を観察しているとその性質は実に奥深いことがわかる。
あなたもそんな石油について本書で深く知ってみませんか？

イスラムに負けた米国 宮田 律 朝日新聞社 2007-07-30 ［朝日新書　54］ by G-Tools

2005年11月16日、ブッシュ大統領が小泉首相（当時）と共に入洛した際に演説が行われた。
その演説で大統領は「自由」という言葉を85回、「民主主義」という言葉を16回もスピーチに織り込み、
アジア版ブッシュ・ドクトリンを熱く語っていたのが今でも印象に残っている。

なるほど確かにアメリカは自由と民主主義の国だ。
イラク戦争の表向きの大義名分は「自由と民主主義」をイスラム諸国に普及させるためであり、
正義の味方であるアメリカ様がテロやイラクといった"悪"を駆逐するという実にわかりやすい構図であった。

それならばなぜイスラム社会はあれだけアメリカを拒絶してブッシュを憎むのだろうか。
政治に蔓延る"悪"を一掃してくれるならばもっと現地で歓迎されても良いはずなのだが、
一般市民までもがアメリカにそっぽを向け、ジハードは終わる気配を一向に見せない。
その理由を探究したのが本書で、そこにはイスラムに嫌われても仕方のない知られざる超大国の姿があった。

現在のアメリカの中東政策が宗教右派とユダヤ・ロビーによって牛耳られていることはよく知られている。
故にイスラエルに対してはかなり甘いスタンスをとっており、そのことが中東諸国の反発を招いているのが現状だ。

テロ行為を行っているのはイスラエルも中東諸国も同じなのに、
なぜ中東諸国のテロだけが国際的に糾弾され、イスラエルのテロは「正義」と片付けられてしまうのか。
このことに関してブッシュ大統領はテロとは一体何なのかという定義の説明を未だに拒んでおり、
すなわち 「アメリカの意に沿わない勢力の活動はすべて「テロリズム」とされている」 (p214) 現実がここにある。

こういったアメリカのダブルスタンダードはイスラムの人々の信頼を蹂躙し続けている。
アメリカが9.11テロ後に"報復"としてアフガニスタンへ侵攻したことは今も記憶に新しい。
そのときにアフガンの政権を担っていたのがタリバンで、アメリカは"諸悪の根源"としてタリバンを攻撃したが、
そもそもタリバンを国際的なテロ組織へと成長させたのは他の誰でもないアメリカ自身なのである。

「アメリカは、イランの「イスラム原理主義」の封じ込めを唱える一方で、
　アフガニスタンでは急進的なイスラム主義を助長することによって、
　共産主義に対抗することを考えていたのだ」 (p118)

と本文にあるように、旧ソ連のアフガン侵攻時(1979)にアメリカはタリバンを味方につけることによって
アフガニスタンの共産化を阻止し、エネルギー資源の権益を確保しようとしていたのだ。
タリバンがアメリカと戦った際に使用された武器は過去にアメリカから供与されたものなのである。

さらに言えば、イラン・イラク戦争(1980-1988)のときにアメリカが支援したのは後に天敵となるイラクであり、
（イラク戦争の大義となった大量破壊兵器の脅威は実はアメリカが撒いた種であるという笑止千万）
イラン革命(1979)で転覆された当時の腐敗した王政を全身全霊でサポートしていたのは他ならぬアメリカであった。

また中東の地で行われる「自由」で「民主主義」的な選挙で躍進するのはいつもイスラム原理主義勢力であり、
この事実からまさにブッシュの思惑通り中東でも「自由」や「民主主義」が機能しているはずなのだが、
なぜかアメリカはこの民意を認めず、「民主主義」とは相対する権威主義的な政権を作り出そうとしている。

あらぬ濡れ衣を着せられてアメリカに国連の合意を得ず勝手に攻撃されたイラク。
ビン・ラディンとは何の関係もないのに9.11テロの報復の対象とされたイラク。
報道されない片隅でイラク市民を大量に殺戮している米兵。
「石油が欲しい」「利権が欲しい」「イスラム教が憎い」...本能剥き出しのアメリカの暴走は止まらない。

「イラク戦争は国際テロリズムを一掃できなかったばかりか、テロをいっそう増加させてしまった」 (p248)

そんな現実を前にして日本は一体何をやっているのだろう。
イスラムを植民地化したり戦火を交えたことがない日本だからこそ出来る役割がたくさんあるはずなのに、
現実を見ると理念を捨ててアメリカに盲従して、それを国益と思い込んでしまっている機能不全な政府がいる。
もともと日本には外交戦略の支柱など皆無に等しいが、それにしてもこの有様はひどすぎる。

何のために自衛隊を派遣しているのか。そもそも自衛隊を派遣する必要があるのか。
イスラム社会から見ると資源を求めて侵入してきたアメリカはテロリスト以外の何物でもない。
そんなアメリカだけにいい格好をして自衛隊を派遣することが国益に適うとは私には到底思えない。

イスラムvsアメリカの現在と未来を知るために読んでおきたい一冊。

アメリカ 過去と現在の間 古矢 旬 岩波書店 2004-12-21 ［岩波新書　新赤版912］ by G-Tools

2004年11月、次期米国大統領にブッシュが選された。

イラク戦争の大義に据えた"大量破壊兵器の脅威"が嘘っぱちだとわかり、
肝心のイラクの治安も戦争前より逆に不安定に陥ってしまい、
経常赤字と財政赤字を合わせたいわゆる「双子の赤字」も
未曾有の域まで膨れ上がってしまった。

それでも米国民はケリーではなくブッシュを選択し、
ブッシュは「世界はより安全になった」と力説する。
もちろん内省する気配などは微塵にも感じられない。

しかしこれはブッシュ個人の暴走というわけでは決してない。
ブッシュが対外ジコチュー路線に走るのもそれなりの理由がある。
その理由をアメリカ史の起源から掘り起こしたのが本書だ。

本書は「ユニラテラリズム」「帝国」「戦争」「保守主義」「原理主義」といった
政治外交の主要な5つのファクターをアメリカ史に絡めながら考察し、
現在のアメリカが置かれている状況を改めて見つめ直している。

…「ユニラテラリズム」にならざるをえない
歴史的な宿命をアメリカは背負っている。
「帝国」とよくアメリカは形容されるが、
そもそもアメリカは反帝国的な存在だった。
「戦争」を今も昔もアメリカはしょっちゅうやっているが、
アメリカにとっては単なる"対外的軍事行動"にすぎない。
「保守主義」はもともとアメリカにはない概念で、
産業化、福祉国家政策が今日のネオコンに至る保守の系譜をもたらした。
「原理主義」はリベラリズムに対するアンチテーゼで、
現在のブッシュ政権の中枢を担っているイデオロギーだ…

新聞の見出しだけを拾っていてもアメリカの本質は見えてこない。
アメリカ的思考を根本から理解したい人にお勧めの一冊だ。